誰もが知っている毎日新聞ですが一部でひどいと言われているようです。
今回はそんな噂について調査しました。
毎日新聞とは
「動かなければ変わらない」
（毎日新聞7月3日朝刊一面） pic.twitter.com/6su8kOqrNc— 南 彰 MINAMI Akira / 『絶望からの新聞論』 (@MINAMIAKIRA55) July 3, 2022
毎日新聞は、全国紙のひとつで読売新聞・朝日新聞共に、日本の三大紙と言われています。
毎日新聞の創刊は明治5年で、日刊紙では日本で一番歴史のある新聞社として、長い間国民に親しまれてきました。
また、明治8年には、世界初となる戸別配達をする新聞社となった歴史もあります。
毎日新聞は、あくまでも中立の立場を貫いていると言われており、一般の人に親しみのあるジャンルを取り上げているのが特徴です。
この記事では、そんな毎日新聞について調べたことをまとめました。
毎日新聞がひどいと言われる理由1：経営危機？
1971年3月6日（土）の毎日新聞夕刊が、大映本社の経営危機を伝える丁度1ヶ月前には、関西の直営館だった梅田大映も閉館（写真は、毎日新聞大阪本社夕刊掲載の記事より）。当時の日本映画界は日活本社社屋の売却など、不況の嵐が吹き荒れていた pic.twitter.com/NNs1fyCCC7
— T.K_archive (@Tetsuya_Kuroki) March 6, 2016
毎日新聞には、経営危機を起こした過去があります。
何が原因で毎日新聞が経営危機に陥ったかというと、1971年当時に毎日新聞社に勤務していた西山太吉が、国家を揺るがす事件を起こしたことが発端です。
その西山太吉が起こした事件とは、アメリカと結んだとされる沖縄返還協定についての密約の国会議員への情報漏洩。
当時西山太吉が、外務省の女性事務官から入手した情報とあって、信憑性は高かったのでしょうが、その情報入手方法が女性事務官と持った男女関係からということから、西山太吉への世間の風向きが悪くなったと言われています。
西山太吉の逮捕時は、国民の知る権利の侵害だと騒がれていたものの、情報の入手方法がネックになって西山太吉を擁護する声も弱まっていったようです。
そして西山記者が有罪判決を受けたこの事件は、今日まで西山事件としてテレビドラマや映画化されるほど注目を浴びました。
その西山事件がきっかけになり、毎日新聞が非難されると共に、事件後には発行部数が激減し、経営危機に発展してしまったという流れとなってます。
毎日新聞社は、あくまでも言論の自由を訴え食い下がりましたが、西山太吉を会社として擁護すればするほど、世論の反感を買い新聞社としての評価を落としていってしまったようですね。
また、この西山事件により、当時の新聞業界の三巨頭である毎日新聞、読売新聞と朝日新聞のバランスが崩れ去ったとも言われています。
事実、毎日新聞社が経営危機に陥るほどだったので、西山事件のインパクトは相当なものだったのでしょう。
経営危機になったという結果はともあれ、有罪判決になってまでジャーナリストの魂を見せた西山太吉、そしてあくまでもジャーナリスト側に立った毎日新聞社の絆は相当深かったのですね！
毎日新聞がひどいと言われる理由2：waiwai問題
日本人なら絶対に許せない‼️
毎日新聞デイリーニューズWaiWai問題とは
コラム「WaiWai」において低俗な内容、誇張や虚構に基づき、特に女性を貶める内容の記事を書き、掲載・配信していた問題である。 pic.twitter.com/fgOhlsNqaY
— 💯🦂たかひろ🍥🇯🇵✨ (@kougakuya_) September 6, 2020
まずはじめにwaiwaiとは、毎日新聞が海外に向けて発信していたMainichi Daily News（現在閉鎖）に掲載されていたコラムのこと。
waiwaiの目的は、日本で読める週刊誌などの記事を、日本の文化や習慣などを知らない外国人に向けて紹介することです。
そのwaiwaiに投稿された記事の情報の数々は、日本について間違った情報や、あからさまに下品な性的話題など、そもそもメディアとして発信すべきではない内容でした。
また、読者の目を惹きつけるために、元の記事にはない内容まで盛り込んだ情報もあったようで、翻訳した人のモラルの問題もあったのかも知れません。
毎日新聞社が、これらの不適切とも言える記事を読んだ読者をはじめ、記事元の出版社から抗議を受けたのは言うまでもありません。
この抗議に対し、毎日新聞も謝罪のコメントを出しており、現在はwaiwaiのコラム自体を閉鎖しています。
このことは、海外のSNSでもすぐに話題になったようで、特に下ネタ系の記事に対しては面白おかしく捉えられており、日本の変なニュースとして失笑されていました。
その問題となる記事を書いていたのが「ライアン・コネル」という人物だったのですが、外国人向けの英語版の記事であったためか、チェック体制が甘かったらしく、不適切な記事でも掲載されてしまったようです。
また、読者の反応も記事を面白おかしく捉えていたということから、どんどんエスカレートして方向性がおかしくなってしまったとも言われています。
日本の誤解を与える記事を掲載したライアン氏もですが、気付かなかった毎日新聞の管理体制も相当ひどいものがあったということでしょうね。。
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